採用支援サービスとは?5つの種類と自社に合う選び方を徹底解説

採用支援サービスとは?5つの種類と自社に合う選び方を徹底解説

「求人を出しても応募が来ない」 「応募者の対応に追われて、肝心の面接や口説きに時間が割けない」 「採用手法が多すぎて、自社に何が合っているのか分からない」

少子高齢化による労働人口の減少に伴い、採用市場の難易度は年々上がっています。多くの経営者様や人事担当者様が、こうした悩みを抱えながら日々の業務にあたっているのではないでしょうか。

社内のマンパワーだけで採用目標を達成するのが難しくなっている今、注目されているのが「採用支援サービス」です。しかし、一言で採用支援と言っても、その種類は多岐にわたり、サービスごとに得意分野も費用感も全く異なります。

そこで本記事では、採用支援サービスの基本的な定義から、主な5つの種類と特徴、そして「自社の課題に合ったサービスの選び方」について解説します。外部の力を上手に借りつつ、最終的に「強い組織」を作るためのヒントとして、ぜひお役立てください。

採用支援サービスとは?

採用支援サービスとは、企業の採用活動における一連の業務プロセスを、外部の専門家やツールを用いてサポートするサービスの総称です。

採用活動の業務は非常に多岐にわたります。

・母集団形成(求人票作成、スカウト配信、広告出稿)
・選考プロセス(書類選考、日程調整、面接)
・内定・入社(条件交渉、内定者フォロー、オンボーディング)

これらの一部、あるいは全部を外部パートナーやシステムに任せることで、社内のリソース不足を補い、採用の成果を最大化することが目的です。

なぜ今、採用支援サービスが必要なのか

かつては「ハローワークと求人情報誌」が主流でしたが、現在はWeb媒体、SNS採用、ダイレクトリクルーティングなど、手法が複雑化しています。これらすべてのノウハウを社内だけで網羅し、運用し続けることは非常に困難です。

また、人事担当者は採用だけでなく、労務管理や制度設計、社員研修などを兼務しているケースも少なくありません。「マンパワー不足」と「専門性の高度化」という2つの課題を解決するために、採用支援サービスの活用が不可欠になっているのです。

採用支援サービスの主な5つの種類と特徴

採用支援サービスは、提供される価値やサポート範囲によって、大きく5つの種類に分類できます。それぞれの特徴と、どのような企業に向いているかを見ていきましょう。

1. 求人広告メディア(媒体掲載)

最も一般的で馴染みのある手法です。転職サイトや求人情報サイトなどのWebメディアや、求人誌などの紙媒体に自社の求人情報を掲載し、求職者からの応募を待つスタイルです。

  • 特徴
    多くのユーザーに見てもらえるため、認知拡大に適しています。掲載期間や枠に応じて費用が発生する「掲載課金型」が主流です。
  • メリット
    幅広い層にアプローチでき、大量採用にも向いています。
  • デメリット
    採用できなくても費用がかかる(掛け捨てのリスク)があります。また、原稿作成や応募者対応は自社で行う必要があります。
  • 向いている企業
    知名度を上げたい企業
    ・一度に複数名の採用を行いたい企業
    ・採用ターゲットの条件が比較的広い場合

2. 人材紹介(エージェント)

厚生労働省の許可を受けた紹介会社が、企業の求める条件にマッチした人材を紹介してくれるサービスです。

  • 特徴
    専任の担当者が候補者をスクリーニングして推薦してくれるため、面接以外の工数が大幅に削減できます。採用が決まった時点で費用が発生する「成功報酬型」が一般的です(年収の30〜35%程度)。
  • メリット
    初期費用がかからず、採用できるまでコストが発生しません。非公開求人として募集することも可能です。
  • デメリット
    1人あたりの採用コストが高額になりがちです。また、エージェントが保有している人材の中からしか紹介されないため、出会いの数には限りがあります。
  • 向いている企業
    専門職やマネジメント層など、ハイクラス人材を採用したい企業
    ・採用担当者の工数を極限まで減らしたい企業
    ・急な欠員で、すぐにでも人を補充したい場合

3. 採用代行(RPO:Recruitment Process Outsourcing)

採用業務の一部または全部を、外部の専門企業に委託するサービスです。「採用のアウトソーシング」とも呼ばれます。

  • 特徴
    スカウトメールの配信、応募者との日程調整、書類選考の一次スクリーニングなど、手間のかかるノンコア業務をプロが代行します。
  • メリット
    煩雑な実務から解放され、人事担当者は「最終面接」や「候補者の動機づけ(アトラクト)」といったコア業務に集中できます。
  • デメリット
    委託範囲によってはコストがかさみます。また、業務を丸投げしすぎると、社内に採用の知見が蓄積されないリスクがあります。
  • 向いている企業
    応募数は多いが、対応しきれず取りこぼしが発生している企業
    ・ダイレクトリクルーティングを始めたいが、スカウトを送る時間がない企業
    ・一時的に採用業務が激増する繁忙期がある場合

【関連】採用アウトソーシング(RPO)のメリット・デメリットと「自社に採用力を残す」賢い活用法

4. 採用コンサルティング

採用戦略の立案から実行支援まで、上流工程からサポートを行うサービスです。

  • 特徴
    「どんな人材が必要か(ペルソナ設計)」「自社の魅力は何か(ブランディング)」「どの手法を使うべきか」といった戦略部分を設計します。
  • メリット
    自社の課題を根本から見直し、採用力の底上げが期待できます。第三者視点での客観的な分析が得られます。
  • デメリット
    コンサルタントの実力によって成果が左右されます。また、実務(面接日程調整など)は範囲外であるケースも多いです。
  • 向いている企業
    採用活動を行っているが、なぜ上手くいかないのか原因が分からない企業
    ・独自の採用ノウハウがなく、ゼロから戦略を構築したい企業
    ・採用基準が曖昧で、ミスマッチによる早期離職が多い場合

5. 採用管理・支援ツール(ATS・リファラルツール等)

テクノロジーを活用して、採用業務を効率化・高度化するシステム(SaaS)のことです。

  • 特徴
    応募者情報を一元管理する「ATS(採用管理システム)」や、社員紹介を促進する「リファラル採用ツール」などがあります。
  • メリット
    データに基づいた採用活動が可能になり、業務効率が劇的に向上します。一度導入すれば、継続的な資産として活用できます。
  • デメリット
    ツールを導入するだけでは成果が出ません。使いこなすための運用フローを整える必要があります。
  • 向いている企業
    Excelやメールでの候補者管理に限界を感じている企業
    ・採用コスト(広告費・紹介料)を削減したい企業
    ・社員紹介(リファラル)や退職者再雇用(アルムナイ)など、自社独自の採用ルートを作りたい場合

【関連】採用管理システム(ATS)一覧比較!失敗しない選び方とアルムナイ採用への活用法

採用支援サービスを活用するメリット・デメリット

外部サービスを活用することは有効な手段ですが、採用支援サービスには、メリットと同時にリスクも存在します。導入前に必ず確認しておきましょう。

メリット:プロの知見で「質」と「スピード」が上がる

最大のメリットは、採用のプロフェッショナルが持つノウハウを活用できる点です。最新の採用トレンドや他社事例に基づいたアドバイスが得られるため、自己流で進めるよりも早く、精度の高い採用活動が可能になります。 また、ノンコア業務を切り離すことで、人事担当者が候補者とのコミュニケーションに時間を割けるようになり、結果として内定承諾率の向上にもつながります。

デメリット:コスト負担と「ノウハウの空洞化」

外部サービスを利用すれば、当然ながら費用がかかります。特にエージェントやRPOに依存し続けると、採用人数が増えるたびにコストが比例して増大してしまいます。

また、最も注意すべきなのが「社内にノウハウが蓄積されない」という点です。 「面倒だから全部お任せ」というスタンスで外部に丸投げしてしまうと、いつまで経っても自社で採用する力がつきません。契約終了後に「また誰も採用できなくなった」という事態に陥らないよう、主体性を持って関わることが重要です。

自社に合った採用支援サービスの選び方 3つのポイント

では、数あるサービスの中から、自社に最適な採用支援サービスをどう選べばよいのでしょうか。失敗しないための3つの視点をご紹介します。

1. 「課題」を明確にする(何に困っているのか?)

まずは自社の採用課題を特定しましょう。

・母集団が集まらない
 → 「求人広告」や「人材紹介」で流入経路を増やす。
応募はあるが、対応の手が足りない
 → 「RPO」や「ATS」で効率化する。
応募者の質が低い・ミスマッチが多い
 → 「コンサルティング」で要件定義を見直す、またはマッチ度の高い「リファラル採用ツール」を検討する。

課題がズレたままツールを導入しても効果は出ません。まずは「どこがボトルネックなのか」を分析することがスタートです。

 【関連】採用課題を一覧で整理!母集団不足やミスマッチを解消する「定着」視点の採用戦略とは

2. 「予算」と「期間」を確認する

「いつまでに何人欲しいのか」によっても選択肢は変わります。

・短期決戦(来月までに1人欲しい)
 費用が高くても、即効性のある「人材紹介」や「求人広告」がおすすめ。
中長期戦(年間を通じてコンスタントに採りたい)
 コストパフォーマンスが良い「ツール導入」や「自社採用サイトの強化」に投資する。

3. 「資産性」を意識する

これが最も重要なポイントです。 採用コストを「掛け捨て」にするか、「資産」にするかという視点です。

求人広告や人材紹介は、費用を払ったその時だけの効果です。一方で、リファラル採用(社員紹介)の仕組み作りや、アルムナイ(退職者)ネットワークの構築は、一度仕組みを作れば、広告費をかけずに継続的に人材を採用できる「資産」になります。

これから採用支援サービスを選ぶ際は、目先の欠員補充だけでなく、「将来的に採用コストを下げられる仕組み(資産)を作れるか?」という視点を持つことを強くおすすめします。

採用コストを抑え、組織を強くするなら「リファラル・アルムナイ採用」

様々な採用支援サービスをご紹介しましたが、「採用コストを抑えたい」「定着率の高い人材を採用したい」とお考えの経営者様・人事担当者様に、ぜひ検討いただきたいのが「リファラル採用」と「アルムナイ採用」です。

なぜ今、リファラル・アルムナイなのか?

  • マッチング精度が高い
    社員の知人や元社員であるため、企業文化や業務内容への理解が深く、入社後のミスマッチが極めて少ないです。
  • 採用コストの大幅削減
    広告費や紹介料がかからないため、一般的な採用手法に比べてコストを1/10以下に抑えることも可能です。
  • 組織エンゲージメントの向上
    「友人を誘いたい」と思える会社作りを推進することで、既存社員の満足度や定着率も向上します。

【関連】人材獲得競争に勝つ!リファラル採用とアルムナイ採用の戦略的活用術

ツールを活用して手軽にスタート

「リファラル採用は社員への声かけが大変そう」「制度設計が難しそう」と思われるかもしれませんが、専用ツールを活用すればスムーズに導入できます。

  • 手間なく周知
    アプリやSNSを通じて、簡単に社員へ求人情報を周知できます。
  • 活動の見える化
    誰が協力してくれているかを可視化し、適切なインセンティブ設計や表彰が可能になります。
  • アルムナイとのつながり
    退職者とも良好な関係を維持し、再雇用や業務委託といった柔軟な連携を管理できます。

外部エージェントに頼りきりの採用から脱却し、「自社のファン(社員・元社員)が仲間を連れてくる」という好循環を生み出す支援をいたします。

【関連】リファラル採用ツールおすすめ5選!メリットや選び方を徹底解説

おすすめのリファラル採用・アルムナイ採用を支援するサービス「リファアルム」

リファアルムは、リファラル採用とアルムナイ採用を同時に支援するサービスです。採用は感覚的に行うものではなく、全従業員を巻き込み、「全社一丸」となって取り組むことが大切です。「リファアルム」を使うことにより、従業員のリファラル採用やアルムナイ採用に対する「前向きな姿勢」を引き出すことが可能です。

1、従業員が「リファラル」「アルムナイ」に積極的に協力する、魅力的なカルチャーを形成できる。
2、創業以来のノウハウを活かし、「リファラル」「アルムナイ」だけではない採用活動全体の成功を支援。
3、協力してくれた従業員に対し、業界トップクラスのギフトラインナップで謝礼を提供。

リファラル採用・アルムナイ採用でお困りの企業様は、「リファアルム」にお問い合わせください

採用支援サービスには多くの種類がありますが、万能なサービスはありません。「今の自社に足りないものは何か」を見極め、適切なサービスを組み合わせることが成功の鍵です。

もし、貴社が「採用コストの高騰」や「定着率の低さ」にお悩みであれば、外部にお金を払い続けるモデルから、自社のつながりを活かすモデルへとシフトするタイミングかもしれません。

しかし「採用支援サービスについて、専門家のアドバイスが欲しい」
「リファラル採用・アルムナイ採用を始めたいが、何から手を付けたら良いか分からない」
といったお悩みをお持ちの採用担当者様も多いのではないでしょうか。

そのようなお悩みをお持ちでしたら、ぜひ弊社の「リファアルム」にご相談ください。

ただツールを入れてもリファラル、アルムナイ採用が増えるとは限りません。

当社では経験豊富な採用コンサルタントが設計から運用までワンストップで支援します。

リファラル、アルムナイ採用成功のために必要なノウハウと実務支援、マネジメントをプロの人事チームが顧客の採用成功まで伴走します。

リファラル採用・アルムナイ採用、そして採用活動全体でお困りのことがございましたら、まずはお気軽に下記よりお問い合わせください。

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